そのチャイナ市場の崩壊は、そこに進出した企業よりも、そこに貸し込んだ金融関係者に、破滅的な影響を与えることになります。理由は簡単で、金融バブルの崩壊は、先へ行くにつれ、ダメージは拡大し、昨日までは健全な債権であったものが、ある日、不良債権化し、その処理に追われ続けるからです。日本のバブル崩壊で、消えた数字上のマネーは、約百兆円といわれていますが、チャイナの崩壊で消える数字上のマネーは、誰にも予測が不可能です。国内の元建て債務については、政府の政策で、いくらでも先送りができたとしても、外貨建ての借り入れは、返済できなければ、その影響は、外国に及びます。そこから、世界経済のリセッションがはじまるという予測には、それなりの現実味があります。しかし、精神学が伝えている、これからの崩壊というのは、中央銀行制度、そのものの問題を、共産主義の国の中央銀行が拡大再生産して、世界経済に突き付ける結果、生じるものです。日本のバブル崩壊以後、アメリカのバブルは何度も崩壊しようとし、特に2008年のリーマンショックの時には、銀行システムそのものが危機に直面しました。それを救ったのは、中国共産党の政府支出の急拡大による中国の経済拡大で、それによって、世界経済における中国の存在感も急拡大しました。つまり、世界経済は、日本のバブル崩壊後、一度も、バブル崩壊を経験していないのです。それは、バブルを崩壊させないために、それだけの数字上のマネーを中央銀行が供給し続けたということです。この実体経済の運営のために必要なマネーをはるかに超える数字上のマネーが、インフレを抑制するために導入された、高金利政策によって、これから、借金によって、資産を拡大してきた企業や個人の活動がダメージを受けはじめているのです。これは、終わりのはじまりです。そして、この問題を解決する唯一の道は、数字上のマネーの処理です。これから、そのマネーそのものに内在するパワーが、マネーそのものを裁きの場に引き出すように働く時代が来ます。それが、ポスト・キャピタリズムの正体で、それこそ、西洋文明の経済システムが終わる日だということです。