
精神界の関与で資本主義が終わる!
2022 年、精神界において、金利の神のようなものが退場した結果、これまでのマネーの論理が破綻しはじめました。 ▼ 2023 年、金利の神のようなものに続いて、黒いマリアと呼ばれてきた、この世に復讐するためにマネーを支配していた人間グループのたましいのもとたる存在も消滅しました。 ▼ この先にあるのは、人間のたましいのルーツが暴かれ、光に進むものと闇に去るものとが分れる社会です。その光の経済の道案内をするのが、この波動マーケットで、ここから脱資本主義がはじまります。 ▼ 今週のテーマはコチラ
- 世界経済のイデオロギー
第一章:日本が崩壊の雛形
明治維新によって世界経済の場に出ることになった日本は、それまでの江戸幕府の時代に、世界最大の産金国として、国内に流通していたはずの貨幣としての金を、ほとんど失った状況からの出発を余儀なくされました。日本産の金が流出したのは、スペインが南米大陸で大量の銀を手に入れて、その結果、世界経済の現場では、金銀の交換比率が劇的に変化したことに、江戸幕府が何の手も打たなかったためだとされます。
徳川家康の時に、江戸幕府がため込んでいた大量の金塊は、消え、それが、徳川埋蔵金という伝説を生みましたが、日本で算出された金のほとんどは、海外に流出したのです。この仕組みの背後にあるのは、多くの人間が考えるような経済の原則などではありません。経済、とくにマネーに関する人間の意識は、神を考えるのと同等、もしくは、それ以上の速度で膨張してきたのです。それは、古代のローマでも、中国の各王朝でも、同じでした。それが、ヨーロッパという場で、近代に到り、資本主義のような考え方や共産主義という政治思想までを生むことになった背景には、ユダヤ教とキリスト教という、一神教世界の思想戦のようなものがあった結果だったというのが、精神界での見方です。バチカンの神の権威によって王侯貴族に与えられた領地とそこに属する民がもたらす富を、増やす仕事を、非キリスト教徒のユダヤ人が独占したところから、現在まで続く、世界経済の骨格が形成されたからです。その富を増やす仕事の先にあるのが、戦争のための費用を用立てるというもので、戦争こそが、金融ビジネスにとっての成長の源泉でした。このムーブメントの台頭期に、世界経済にデビューした日本が、まず日本国内の西南戦争の戦費の調達に苦労し、次の日清戦争でも、日露戦争でも、その戦費の調達をする過程で、この世界を事実上支配している金融の世界を知ることになりました。この経済の本質は、マルクス主義と同じような、ひとつのイデオロギーなのです。イデオロギーとは、いうまでもなく、観念(イデア)と思想(ロゴス)を合体させた造語で、その出発点には、フランスの革命を正当化しようとする思想的潮流があります。つまり、近代の民主主義というものも含めた、西欧文明の出発点にあるのが、このイデオロギーというものなのです。そしてどうやら、このイデオロギーを生み出した人間に思考系に関与したのが、アンチ・キリストの意識体のグループで、その行き着く先は、無神論の世界だったということです。日本が、世界経済にデビューした頃に、生まれたマルクス主義というイデオロギーが、日本で共産主義という言葉に翻訳されて支持者を増やしたのにも、大きな意味があったのです。それを克服するのが日本の存在理由だったということです。
今週の光文書
(ヒカリモンジョ)

- Vol.800+30+50
日本保守党
日本国紀という本の著者を中心に、安倍晋三元首相亡き後の自民党という政党がLGBT法の騒ぎで見せたリベラル体質に見切りを付けた保守本流を目指す政党が生まれたようです。
その名が、日本保守党。これまでの日本史上に、保守党という国政政党がなかったことを不思議に思う国民が、その理由を考えると、明治維新から今日までの日本が、いかに古い日本を軽視してきたかが分るはずです。これが、日本の文明史の不幸で、明治政府にとっては、江戸幕府は継承すべきものではなかったし、戦後の日本政府にとっても、大日本帝国憲法の時代の日本は継承すべきものとは考えられなかった結果が、今日の姿です。
自由民主党という政党は、敗戦後の日本で、現在の日本国憲法がアメリカ占領軍から押し付けられたものであり、その憲法を自主的に改めようとする当時の政治家の合意のもとに生まれたのですが、今日まで、その立党の目的は達せられることもなく、このまま行けば、やがて、レフトサイドの党というポジションに移行して終了でしょう。
そう予測できる理由は簡単で、創立の目的を忘れ、利権集団となった人間グループが、歴史的にどんな運命に到るのかは、日本史であれ、世界史であれ、明らかだからです。
利権というものは、民主社会では、しばらくは社会の必要経費のようなものとして、右から左までの各セクターの配分対象となるものですが、その矛盾が増大するタイミングで、腐敗の原因となります。現在の日本の最大の問題は、革新を標榜する政治集団も、国レベルであれ、地方レベルであれ、充分にこの利権の分け前にあずかっているため、改革する意志も能力も持たないということだったのです。この政治状況を作ったのは、国民の意識をコントロールしてきた日本のマスメディアの罪ですが、そのマスメディアの洗脳が解けはじめているこのタイミングで、日本保守党が誕生したことには、多分、歴史的に大きな意味があるのです。
なぜ、自民党の時代が終わると精神界が予告しているかというと、いまの体制は、戦後の日本社会を規定していた、自民党と社会党という二大政党制の片方がすでに消滅しているからです。日本社会党は、民主社会党という政党をはじめとして、いくつもの政党に分かれ、現在は、立憲民主党や国民民主党その他というように、分裂しましたが、自民党は、基本的に大勢力であり続けました。それが、維新という、大阪の自民党の一部を母体とする保守系政党の台頭で、未来に暗雲が見えてきたタイミングで、駐日アメリカ大使の指導のようなものを受けてLGBT法案を通すという政治決断をしてしまったのです。この一連の騒動を見て、日本国紀の作者は、自民党が日本国民のために動く組織ではなく、アメリカの日本支配のための代理人との印象を強めたのでしょう。
それは、一般の日本国民に共通した認識になったと考えられます。
そして、ついに新党立ち上げを宣言し、ここに到ったのですが、実はこれが、日本人の覚醒のためのイベントとして用意されたものというのが、私が知らされている日本の精神界のプログラムなのです。
ほとんどの人間は、自分が生きている間に、日本の政治状況は変わらないと考えて、生きてきましたが、今回のムーブメントで、明治維新の時よりも、もっと大きな動きがはじまると、私がくり返し伝えてきた日本覚醒のプログラムが一気に加速することになるはずです。
老大国といわれるイギリスの政治は、昔から今日まで、労働党と保守党です。
イギリスの保守、コンサバティブな人々というのは、後ろを見ながら前に進むという、過去の文化遺産を継承しつつ未来を考えるべきだと考えるグループです。それは、長い歴史を持つ国の国民の特権であり、その立場を、建国から二百数十年のアメリカ国民は持つことはできません。この主張を、できる人間でなければ、二千数百年にも及ぶ歴史を持つ日本というマツリゴトにはかかわるべきではないのです。その意味では、戦後七十八年目にして、日本国はやっと独立する意欲を持つ人士が立つべき時を迎えたのです。神紀三年(二千二十三年)九月二十一日 積哲夫 記